サイバートラスト製品サービス導入事例

BYOD の実現で社員のモバイル活用を加速企業情報システムを陰で支えるサイバートラストデバイス ID

事例企業：サイオス株式会社

業種：ソフトウェア・情報通信・IT 　規模：50～300人

事例カテゴリ：ワークスタイル・働き方改革ネットワークセキュリティ

目的：社員所有のスマートデバイスからの企業ネットワークアクセス制御

採用製品：サイバートラストデバイス ID サイバートラストデバイス ID ウェブサイト

導入前の課題

営業マンからの強い要望を受けるかたちで、BYOD（Bring Your Own Device）を認め、個人所有のデバイスを業務で使用できるようにしてから、機種互換や設定負荷などの一気に問題が発生し始めた

導入の目的・解決手段

証明書の対応端末を増やし、かつ証明書の設定を簡略化して運用の負担を軽減する方法を模索、実機で動作検証している端末の数が他社と比べても圧倒的に多く、運用手順で運用コストが大きく削減できるデバイス ID を採用

導入効果

導入後は、申請から利用までを即日で完了できるようになるなど、運用効率が向上。電子証明書の運用管理にかかる工数が半減。

サイオステクノロジーは、BYOD によるモバイル活用を積極的に進めるため、端末を厳格に認証することのできる「サイバートラストデバイス ID」を導入。デバイス ID の導入が BYOD 環境の実現にどのように貢献したか、導入に携わった情報システム部の田中滋さんと、現場で実際にモバイル・クラウド環境を利用している営業部の佐藤康博さんにお話を伺った。

2014 年 10 月取材

BYOD に対応できるモバイル環境の整備を模索

サイオステクノロジーでは、メール、ワークフロー、カレンダー、SFA などの社内システムのクラウド化を積極的に進め、社員がどこにいても仕事ができる環境を早くから構築していた。
社内システムへのログインでは ID とパスワードによる認証に加え、電子証明書を採用してセキュリティを高めた。また、電子証明書については、オンプレミス型の認証局を社内に構築して管理・運用をおこなっていたと言う。
このようにセキュリティと利便性のバランスのとれた先進的なシステムに取り組んでいるあたり、田中さんをはじめとする情報システム部門の力量の高さが伺える。

当初は、順調に運用していたシステムだったが、営業マンからの強い要望を受けるかたちで、BYOD（Bring Your Own Device）を認め、個人所有のデバイスを業務で使用できるようにしてから、一気に問題が発生し始めたと田中さんは振り返る。
BYOD を認めたものの、当然のことながら営業マンが持ち込んでくる端末の機種はさまざま。これまで利用していた電子証明書では、端末の OS やバージョンなどの違いによってインストールができないケースが増え、業務利用ができない端末が出てきてしまったそうだ。特に Android 端末で使用できない機種が多かったのは誤算だった。

証明書がインストールできない端末でも、システム上の抜け道を作ってクラウドにアクセスさせることは可能だ。しかし、その場合、情報システム部で端末の管理、セキュリティの確保が十分にできなくなる恐れがある。同じ懸念を営業部の佐藤さんも抱いていたという。
モバイルが使えなければ、せっかくのクラウド環境もフル活用できているとは言えない。田中さんは、証明書の対応端末を増やし、かつ証明書の設定を簡略化して運用の負担を軽減する方法はないか、調査を開始した。

デバイスID の採用でBYOD 環境を実現

そんな折、田中さんが出会ったのが「サイバートラストデバイス ID」だった。マルチ OS、マルチデバイスに対応していること。Android 端末をはじめとして、実機で動作検証している端末の数が他社と比べても圧倒的に多かったことが導入の決め手だった。
また、デバイス ID では、管理側が発行した証明書は、メールや SMS で社内ユーザーに届き、手順通りに進めればインストールから設定までをユーザー自身が手間なく完了させることができる。これも大きな魅力だった。運用コストが大きく削減できると、期待を寄せたと言う。

当時導入していたオンプレミス型の電子証明書認証局では、「証明書のパスワードを情報システム部で管理していたため、使用する端末は一度、情報システム部に持ってきてもらって、私たちが端末に電子証明書をインストールしてから業務利用してもらっていました。」（田中さん）
「従来は申請から利用まで１～２日かかっていました。また、営業部は常に『この端末は使えるのか』を確認してから申請をするなど、余計な手間が発生していた部分もありました。デバイス ID になってからは、届いたメールの指示にしたがって、数回クリックしてパスワードを入力するだけですぐにモバイル端末が業務で使えるようになりました。」（佐藤さん)

デバイス ID 導入後は、申請から利用までを即日で完了できるようになった。また、端末の紛失や盗難にもすばやく証明書の失効処理ができるようになった。
「モバイル運用については、以前と比べて"安心感" を感じるようになった。」が、「他の部分は以前と変わってない。」と佐藤さんは続ける。否定的なコメントにも聞こえる「以前と変わってない。」という表現に情報システム部の田中さんは逆に嬉しそうだ。それは、田中さんたちが整備したクラウド環境が特殊なものではなく、社内ユーザーにとって"通常業務に使用する普通のシステム" として定着していることを伺わせる言葉だったからだ。

「以前、営業部では重いノートPC を利用していました。それが『軽いノート PC に変わって良かった』と話していたのですが、今はスマートフォンやタブレットなど、新しい端末がどんどん出てきます。制限なく、すぐに業務で利用できるようになったことはとても嬉しく思います。」（佐藤さん）

"サポート対応の良さ"もデバイス ID の魅力

対応する端末の範囲が広がり、さまざまなモバイル機器が制限なく利用できるようになった。これにより、社内ユーザーは移動中にスマートフォンで情報を閲覧し、クライアントとの打ち合わせではタブレットやノート PC を利用するなど、自分の業務や希望に合わせて自由に端末を選ぶことができる。
「早くからクラウド環境を整えていたこともモバイル化の後押しになりました。スマートフォンだけでも仕事ができてしまいますし、ノート PC へデータ送信をせずにすぐ作業を継続することもできます。モバイルとクラウド環境の、親和性が高くなったように感じます。また、トラブルや新端末を申請するときも、手続きが簡単になったので、情報システム部に気軽に問い合わせもできるようになりました。」（佐藤さん）

田中さんは、"サポート対応の良さ"を「デバイス ID の魅力」としてあげた。当初は、自社運用のオンプレミス型認証局を使用していたため、ちょっとしたトラブルが発生しても、田中さんのように認証局の運用に精通している人がいなければ対応ができなかった。
デバイス ID では、サイバートラストに問い合わせれば、電子証明書や認証局運用のエキスパートからタイムリーに的確なアドバイスを求めることができる。
「こうした証明書など、セキュリティに関わるツールは導入して終わりではありません。長く使って行くことを考えたとき、強力なサポートが受けられている点はとても嬉しいです。また、社内ユーザーからの問い合わせに対して、デバイスID の管理コンソールから、発行した証明書のステータスなどを確認できるようになったので、対応方法をすぐに指示できるようにもなりました。」（田中さん)

電子証明書の運用管理にかかる工数が半減

サイオステクノロジーの情報システム部はクラウド環境の運用や管理、業務システムの開発など、多くの作業を少数でこなしていると言う。デバイス ID を導入したことで、いままで比重の大きかった電子証明書の運用管理にかかる工数が半減したため、他の作業に多くの時間を使えるようになったのは大きかったようだ。
以前は iOS や Android のバージョンアップがあると、毎回トラブルが起きないか不安でしかたがなかったそうだが、デバイス ID 導入後は、サイバートラスト側で事前に動作検証していることもあり、トラブルは発生していない。現在、約 90 台の端末がデバイス ID で運用管理しているそうだ。人事採用も積極的に行っていることもあり、毎月申請される端末は増加しているため、ライセンスの追加も考えていると言う。

「サイバートラストデバイス ID は期待通りの製品でした。」（田中さん）